研究者

角田美穂子 社会科学高等研究院　教授

一橋大学法学部卒業(1993)、同大学院法学研究科博士課程修了(1998)、博士(法学)。専攻は民法。経済社会の変化で不利益が集中しがちな消費者・市民の権利救済を支える私法理論を研究。近時は、AIなど革新的テクノロジーがもたらす法的課題、AIを用いた法学研究の可能性を探っている。関連書籍として、フェリックス・シュテフェックとの共編著『リーガルイノベーション入門』(弘文堂・2022)。国際ジャーナルData & Policy (Cambridge University Press)Area Editor。

石原裕也 社会科学高等研究院　特任講師　(Xspear Consulting兼業)

東京大学大学院情報理工学系研究科修了後、日系大手証券会社のアルゴリズムトレーダーを経て、ベンチャー企業の機械学習エンジニアに転身。様々な業界で機械学習技術の社会実装に関わる。2020年よりシンプレクスグループ及び子会社に当たる現職にてIT・機械学習コンサルタントとして活動。法制度と人工知能研究プログラムに研究協力者として参画。2023年より一橋大学法学研究科特任講師、2025年より一橋大学社会科学高等研究院特任講師

小原　隆太郎 HIAS客員研究員 ／ 中村・角田・松本法律事務所

弁護士。企業間の訴訟・紛争、M&A・企業再編を専門としている。システム開発における訴訟・紛争の代理人、AI開発やデータライセンスの契約交渉へのアドバイスも行っている。最近は、AIの活用が人々や企業の行動にもたらす影響に興味を持っている。中村・角田・松本法律事務所に所属。一橋大学社会科学高等研究院（HIAS）客員研究員（リーガルイノベーション分野）。

欅惇志 ソーシャル・データサイエンス研究科　准教授

一橋大学ソーシャル・データサイエンス研究科准教授．博士（工学）．2014年奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科博士後期課程修了．同年東京工業大学情報理工学院助教．2019年株式会社デンソーアイティーラボラトリアソシエイトリサーチャ．2022年一橋大学ソーシャル・データサイエンス教育研究推進センター．2023年同ソーシャル・データサイエンス研究科，現在に至る．情報検索や自然言語処理の研究に従事．

山本和彦 一橋大学　名誉教授

東京大学法学部卒業（1984）。同大学法学部助手等を経て、1987年東北大学法学部助教授、1996年一橋大学法学部助教授等を経て、2002年から同大学法学研究科教授。専攻は民事手続法。主な研究分野は民事訴訟法のほか、倒産法、民事執行法、ADR法、仲裁法など。近年では、民事裁判手続のIT化やODR推進をめぐる仲裁法改正等に関与している。近時の著作として、『民事裁判手続のIT化』（弘文堂、2023年）、欧文著作として、“Special Proceedings for the Collective Redress for Property Damage incurred by Consumers – About So-Called “Japanese Class Action”（in Japanese Yearbook of International Law No.61, 2019）、“The ADR Act ―Purpose, Actual Situation and Future”, (in Japan Commercial Arbitration Journal No.1, 2020）など。

鷲田祐一 経営管理研究科　教授

専門は、マーケティング、イノベーション研究。1991年一橋大学商学部を卒業。（株）博報堂に入社し、イノベーション・ラボ等で消費者研究、技術普及研究に従事。2003年にマサチューセッツ工科大学に研究留学。2008年東京大学大学院総合文化研究科修了（学術博士）。
データ・デザイン研究センター長。専門はマーケティング、イノベーション研究。（株）博報堂で消費者研究、技術普及研究。2008年東京大学大学院修了（学術博士）。

野間幹晴 経営管理研究科　教授

一橋大学商学部卒業、同大学大学院博士後期課程修了（博士（商学）取得）。2002年横浜市立大学専任講師を経て、2004年10月より一橋大学大学院国際企業戦略研究科助教授。同准教授等を経て、2019年より現職。『退職給付に係る負債と企業行動』（中央経済社・2020年）で日経・経済図書文化賞、日本会計研究学会太田・黒澤賞、国際会計研究学会学会賞、日本経営会計学会学会賞を受賞。10年から11年まで、コロンビア大学ビジネススクール・フルブライド研究員。

上原渉 経営管理研究科　准教授

専門はマーケティング・マネジメント、消費者行動論。海外現地法人のマーケティング組織の研究や、AI×IoTによる消費者行動の変化などに関心がある。主な著作に『日本企業のマーケティング力』（共著、有斐閣）や『新興国市場と日本企業』（分担執筆、同友館）、『１からのデータ分析（碩学舎）』などがある。

デーヴィッド・ソコル 社会科学高等研究院　講師

一橋大学社会科学高等研究院講師(リーガルイノベーション研究拠点メンバー)。破壊的技術、AI、社会法ネットワークデザインに特に焦点を当て、規制制度や会社法が社会や経済に与える影響について研究している。ベンチャーキャピタル、セルラー農業、再生可能エネルギー、国際協力など、多様なテクノロジー産業や分野を対象としたプロジェクトで、国際的な法律事務所や国際機関で弁護士として活躍した経験を活かし、法的設計を効果的に行い、社会の相互作用のあり方を最適化することを目指している。

サイモン・ディーキン ケンブリッジ大学法学部　教授

ケンブリッジ大学法学部教授、ビジネス研究センター所長。専攻は労働法と民事法(不法行為法、会社法、競争法)で、とりわけ、法学の分野に実証分析や経済分析といった手法を導入した研究で知られる。近時は、機械学習AIが法学にもたらす理論的インプリケーションを探究している。関連書籍に、クリストファー・マルコウとの共編著『法言語はコンピュータ化可能か？：法と人工知能に関する批判的検討』(2021年)がある。

フェリックス・シュテフェック ケンブリッジ大学法学部教授

ケンブリッジ大学法学部教授、ニューハムカレッジのディレクター、ノートルダム大学のグローバル卓越法学教授。ケンブリッジ大学では商法・会社法センターと国際戦略パートナーシップのディレクターを務めているほか、金融経済学の研究でJMケインズ・フェローの称号も授与されている。世界銀行、OECD、UNIDROIT、金融安定化委員会、欧州委員会、欧州議会や国の政府、議会、裁判所のアドバイザーも務める。

荒木尚志 東京大学法学政治学研究科　名誉教授

1983年東京大学法学部卒業、1985年同大学院法学政治学研究科修士課程修了、1985年同大学法学部助手、1988年同助教授。1992年博士（法学）。2001年より同大学院法学政治学研究科教授。厚生労働省労働政策審議会労働条件分科会会長、東京都労働委員会公益委員・会長、中央労働委員会公益委員・会長代理、国際労働法社会保障法学会理事・副会長など歴任。主著に『労働時間の法的構造』（1991年）、『雇用システムと労働条件変更法理』（2001年）、Labor and Employment Law in Japan (2002年)、Multinational Human Resource Management and the Law(共著，2013年)、『労働法（第5版）』（2022年）等。

森戸英幸 慶応義塾大学　法科大学院 教授

1988年東京大学法学部卒業。東京大学法学部助手、成蹊大学法学部助教授、上智大学法学部教授などを経て、現在、慶應義塾大学法務研究科教授。専門は労働法、社会保障法、企業年金。

神吉知郁子 東京大学法学政治学研究科　教授

東京大学大学院法学政治学研究科教授。労働法専攻。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了，博士（法学）。立教大学法学部准教授，東京大学大学院法学政治学研究科准教授を経て2023年9月より現職。主な研究テーマは，最低賃金規制，正規・非正規労働者の格差是正，イギリス労働法の理論や政策に関する比較法研究など。関連近著として，「技術革新と働き方・労使関係の変容」有斐閣Online（2023年）がある。

徳永健伸 東京科学大学情報理工学院　教授

東京工業大学情報理工学院教授．1991年に東京工業大学で博士号を取得．現在の専門は自然言語処理，特に言語資源の構築と管理，談話分析，対話システム，言語技術の知的情報アクセスや教育への応用．

山田寛章 東京科学大学情報理工学院　助教

2021年東京工業大学情報理工学院情報工学系博士課程修了，博士（工学）．日本学術振興会特別研究員 (DC2)などを経て，現在東京工業大学情報理工学院助教．専門は、計算言語学・自然言語処理。特に法学における自然言語処理の応用を研究に取り組む。言語処理学会，Association for Computational Linguistics (ACL), IAAIL(international association of AI and Law)など各会員．